「2024年にノッティンガム大学から発表されたADHDに関連する影響についてのアンブレラレビュー（非常に質の高い研究）を見てみよう！」シリーズの続きです。

ADHDと教育の低さは一貫している。ADHDを持つ人はそうでない人と比べて4年制大学の卒業率が低かった。また、ADHDを持つ人はそうでない人と比べて、高校成績と大学成績が低く、早期退学、留年、特別教育の必要性、学校中退が高かった。

更に他のレビューによると、未治療のADHDを持つ人は、ADHDを持たない人に比べて、達成度テスト結果（79%）と学業成績結果（75%）が低く、これはIQの差をコントロールした場合でも同様だった（達成度テスト結果72%・学業成績結果81%）。但し、ADHDの治療を行うことによって改善していた。達成度テスト結果（79%）の方が学業成績結果（42%）よりも改善度が高かった。これはIQの差をコントロールした場合でも同様だった（達成度テスト結果100%・学業成績結果57%）。薬物療法単独でのADHD治療による達成度テスト結果（75%）と学業成績結果（33%）、非薬物療法単独でのADHD治療による達成度テスト結果（75%）と学業成績結果（50%）よりも、様々な治療を組み合わせた場合の方が達成度テスト結果（100%）と学業成績結果（67%）の改善度が高かった。

ADHDを持つ人は、仕事でパフォーマンスを発揮できず、安定した仕事や雇用状態の維持、役職を得るのが困難であった。その結果、より多くの経済的問題に直面し、公的サポートを受ける可能性が高かった。また、ADHDを持つ成人は、特にフルタイムでの雇用率が低く、頻繁に転職していた。更に小児期にADHDと診断された成人は、収入や教育、職業的達成が同年代の人よりも低く、結果、雇用の質も低かった。ADHDの症状が成人でも続く人は、仕事で有意に多くの問題を抱えていた。成人期にADHDの症状が軽減した人でも、以前のADHD症状の悪影響が職業上の結果に出ることがあった。